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よくある質問

太陽光発電システムについて

Q太陽光発電システムとは何ですか?

太陽光発電システムとは、太陽の光を太陽電池が受けることによって、電気を発電する設備のことです。

(※)高圧・特別高圧連系にて全量買取りを選択する場合には、他の設備が別途必要になります。

太陽電池は一般の乾電池などとは違い、電気を貯蔵する能力はなく、太陽電池は光を直接電気に変換する電気変換装置となっています。

Q変換効率とは何ですか?

太陽の光エネルギーを電気エネルギーに変換したときの変換割合のことを指します。変換効率が高いものほど、より効果的に電気を作ることができます。

変換効率は条件によって変動があります。例えばモジュールの温度が上がりすぎた場合は発電効率が低下することがあるため、真夏よりも春先や秋口の方が発電量が多くなります。

Q太陽電池の種類がたくさんありますが、何がありますか?

実用化されている太陽光発電セル、モジュールの種類は、おおまかにはシリコン系・化合物系・有機系の3つに分類できます。住宅用では、発電量が多く安定しているシリコン系が主流となっています。

Q単結晶と多結晶の違いとは何ですか?

単結晶は、結晶構造(原子分子の方向)が規則正しく並んだ状態のため、材料のシリコンが最大限の能力を発揮できる状態となっています。シリコン柱をスライスして作られ、価格は高価となりますが、高効率で信頼性も高くなります。

多結晶シリコン太陽電池は、異なった面方位を向いた多くの単結晶が、継ぎはぎの状態となっています。シリコンを鋳型を使って凝固する方法で、加工がしやすく大量生産に向いているため価格は抑えられますが、発電効率は単結晶より落ちます。

Q寿命はどのくらいになりますか?

ガラスで保護されている場合、過去の製品結果から一般的に20年から30年と言われています。

経年劣化による出力低下は20年で1割未満と言われています。劣化があったとしても、モジュール本体というよりは、接着材樹脂の劣化のほうが多いようです

(※)設置場所等、条件によって変わります。

Q環境によいのですか?

太陽光発電のエネルギー源は太陽光ですので、発電の際には地球環境で問題となっている二酸化炭素(CO2)を排出しません。永続的で膨大なクリーンなエネルギー源を活用するという理想的なシステムといえます。

Qメンテナンスは必要ですか?

ガラス表面の汚れや枯葉等がたまるなどの外的要因により数パーセントの出力低下がみられることがありますが、基本的には必要ありません。屋根に上る行為は、転倒や落下、パネルの落下事故につながりますので専門業者へご相談ください。

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設置場所・環境について

Q設置するとき理想的な方位や角度はあるのですか?

日当たりがベストな真南の方角から±45度以内では僅か4%の出力ダウンで理想的な範囲です。

東向きや西向きでは、南向きに対して約15%発電量が減少しますが、ほかの自然エネルギーに比べて地域的な偏在の度合いが少なく、全国各地で設置することができます。

傾斜角度は地域によっても異なり、北国ほど傾斜を高く、南国ほど低く、東京・大阪はその中間が良いとされています。平均的に20°から35°が理想的であるという統計があります。

Q沿岸地域でも設置可能ですか?

沿岸地域は、潮風の影響が予想されますので、各メーカとも塩害地域として設置不可の基準がございます。メーカによっては塩害地域に対応した架台をご用意していますので、一度弊社までご相談ください。

Q積雪による影響はありますか?

雪が積もり日射がさえぎられた状態では発電がされません。しかし、太陽光モジュールは雪などが滑り落ちやすく作られているため、少々の雪であれば積もる心配はありません。豪雪地域は、積雪により、冬場は発電量が落ち込むかもしれませんが、夏場には温度上昇による損失ロスが少ないため、他の地域より有利に発電出来る可能性があります。

Q影による発電への影響はありますか?

太陽光モジュールに光が当たっていない場合には発電がされません。導入する前に近くに影の影響となる建物や山林や木々がないか確かめてください。日影がかかる状況であれば、日影の影響も考慮した日射量を算出(検討・提案)する必要があります。

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住宅システムについて

Q一軒当りどの程度の太陽電池容量が必要ですか?

全国の一世帯当たりの年間平均消費電力量は約5500kWhです。

この場合、4kW程度の太陽電池を設置することで、ご家庭での使用電気量をほぼまかなうことができます。

ニーズや予算、設置場所の条件などに応じて、規模や形態を自由にカスタマイズできます。

Q設置するためにはどのくらいの予算が入りますか?

設置条件によって費用は異なりますが、1kW当りの平均価格の目安は50万円前後となります。

Q補助金制度はどのようなものですか?

毎年見直しがされますが、国および各地方自治体による補助金制度が実施されています。

補助金交付申請額の目安  (2013.10現在)

1kWあたりの補助対象経費(税別)1kWあたりの補助金単価
2万円を超えて 41万円以下2万円
41万円を超えて 50万円以下1.5万円

※1事例では平成25年度補助金の補助金単価を示しています。1kWあたりの補助対象経費の金額により、補助金額が2段階に設定されています。上限金額(50万円)を超えた場合は、補助対象外になります。補助金交付申請額は算出した補助金単価と公称最大出力(上限は9.99kW)をもとにリンク先ページで確認できます。

※2太陽電池モジュールを10kW以上設置の場合は、9.99kWを用います(補助金交付申請額の計算にもこの値を使用)。

※3 増設により、太陽電池モジュールの公称最大出力の合計値が、既設分、増設分を合わせて10kW以上となる場合は、上限出力 9.99kWから既設分の出力を差し引いた値を用います。事例3では、上限値 9.99kW - 既設分 6.5kW = 3.49kW となり、計算には3.49kWを用います(補助金交付申請額の計算にもこの値を使用)。

その他、各地方自治体の補助金制度については、お住まいの地域の販売店へお問い合わせください。

またJ-PEC(太陽光発電普及拡大センター)WEBサイトにおいてもご確認いただくことができます。

J-PEC 太陽光発電普及拡大センター : http://www.j-pec.or.jp/  (2013.10現在)

Q余った電気は売ることができますか?

昼間に電気を発電し、家庭で使って余った電気を電力会社に売ることができます。

売った分の電気代は契約者の口座に自動的に振り込まれます。

現在は以下のような指標となっています。

毎年更新され、概ね年々下がる傾向にあります。

FIT価格 (2013.10現在)

太陽光10kW以上10kW未満10kW未満
(ダブル発電)
調達価格37.8円(36円+税)38円(税込)31円(税込)
調達期間20年間10年間10年間
Q災害時・停電時における利用は可能ですか?

太陽光発電機器の自立運転機能に損傷がない場合に限り、太陽光が当っていれば災害時・停電時にも利用が可能です。1,500Wまで使用でき、パワーコンディショナに直接コンセントをつないで使用することができます。

Q保証についてはどのようになっていますか?

各メーカーによって異なりますが、標準的なシステム保証は10年となります。

さらに、モジュールについては、標準的に20年~25年の出力保証がされます。

各メーカとも、オプションにより災害補償や他の保証制度が利用できます。

Q昼間発電した電気を夜間に利用できますか?

電気を蓄える機能はありません。

現時点では、蓄電池はコストが高く寿命が短いため、一般的には普及していません。

しかし、昼間発電し余った電気は電力会社に割高で売ることができ、夜間は電力会社の割安な電力を使用できるので、電力会社が我が家の蓄電池であるとも言えます。

Qシステム操作をする必要はありますか?

完全自動運転のため、日常的な操作の必要は一切ありません。

太陽電池モジュールに光が当たると運転を開始し、光が当たらなくなると運転を停止します。

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産業システムについて

Qどのような場所に設置できますか?

太陽光発電システムは、建物の屋根や屋上、壁面、あるいは遊休地など、太陽の光が当たるところなら、基本的にどこでも設置することが可能です。しかし、農地法適用外の土地であることが条件となります。

Q設置する際の届け出の必要はありますか?

太陽光発電は発電システムなので、「電気事業法」によって規制されています。

必要となる手続きは、電気工作物の種類および設備の出力規模によって異なります。

出力50kW未満の太陽電池発電設備は、一般用電気工作物に該当するので、届け出は不要ですが、電気工事士法に基づき電気工事士(第一種又は第二種)が作業を行う必要があります。

出力50kW以上の太陽電池発電設備 は、「自家用電気工作物」となり、①維持及び運用に関する保安を確保するために保安規程を定め、国への届出。②自家用電気工作物の工事、維持及び運用に関する保安の監督をさせるために電気主任技術者を選任し、国への届出。が必要になります。

(出力2,000kW以上の場合は、さらに設置工事の30日前までに工事計画届出書を届け出る義務があります。)

※詳細については以下経済産業省WEBサイトにおいてもご確認いただくことができます。

http://www.meti.go.jp/policy/safety_security/industrial_safety/sangyo/electric/detail/taiyoudenchi.html

Q補助金制度はありますか?

一般社団法人新エネルギー導入促進協議会(NEPC)による、独立型再生可能エネルギー発電システム等対策費補助金が公募により行われています。対象者は自家消費向けの再生可能エネルギー発電システム等の設備導入事業を行う民間事業者等(法人及び青色申告を行っている個人事業者)が対象となります。

また、各自治体も産業用発電システムに対する補助金制度を設けていますので、各自治体にご確認ください。

NEPC(一般社団法人新エネルギー導入促進協議会)WEBサイトにおいてもご確認いただくことができます。

一般社団法人新エネルギー導入促進協議会(NEPC): http://www.nepc.or.jp/  (2013.10現在)

Qメンテナンスや点検は必要ですか?

太陽光発電システムは、ガラス面の汚れや雑草の除去等により出力低下がみられる場合にはメンテナンスが必要になることもありますが、基本的には必要ありません。ただし、電気設備としての関係法令及び通達事項により点検が必要になります。

弊社でもO&Mサービスを提供していますのでご相談ください。

(Link:O&Mのトップページへ

電気工作物一設置者当りの電気容量系統連系区分法定点検
太陽光発電システムの出力容量【kW】受電電力の容量(契約容量)【kW】
一般電気工作物50未満50未満低圧連系自主点検
自家用電気工作物50未満2000未満高圧連系2回以上/年
50以上
Q災害・盗難補償など特別な保証制度はありますか?

各メーカ、オプションにて災害補償制度等のサービスを提供しています。弊社でもO&Mサービスにて、お客様が安心して導入していただける補償サービスを提供しております

詳しくはO&Mサービスのページをご覧ください(Link:O&Mのトップページへ

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メガソーラーシステムについて

Qメガソーラシステムとは何ですか?

家庭単位の太陽光発電でまかなえる発電力は大体2kWから4kW程度ですが、使われていない工場屋根や土地を利用して、一箇所で1000kW~20000kWの発電能力を持つ大規模な太陽光発電施設を作ろうとする取り組みのことを言います。これらの環境事業と一般家庭の太陽光発電とを結びつけて低炭素社会を目指しているのです。

Q設置する際の届け出や発電事業者としての認可が必要になりますか?

発電事業者として(再生可能エネルギーの全量買取制度の対象者となる)の許認可は特にございません。ただし、電気事業法、電気事業者による再生可能エネルギー電気の調達に関する特別措置法の設置に関わる許認可や、土地使用に関わる、農地法・土壌汚染対策法・航空法等・都市計画法・森林法の等の許認可は必要となります。事業経験、深い知識、知見等が要求されることはありません。

Qどのくらいの敷地が必要ですか?

1MWのメガソーラーを設置する為に、およそ2ヘクタール前後の敷地が必要になります。野球場のフェアグラウンドやサッカーフィールドがおおよそ1ヘクタール前後の広さです。希望の土地区分によっては、都市計画法等により、設置できない場合もございます。導入前にご相談ください。

Qメンテナンスや点検は必要ですか?

太陽光発電システムは、ガラス面の汚れや雑草の除去等により出力低下がみられる場合にはメンテナンスが必要になることもありますが、基本的には必要ありません。ただし、電気設備としての関係法令及び通達事項により点検が必要になります。弊社でもO&Mサービスを提供していますのでご相談ください。

(Link:O&Mのトップページへ

Q災害補償など特別な保証制度はありますか?

各メーカ、オプションにて災害補償制度等のサービスを提供しています。弊社でもO&Mサービスにて、お客様が安心して導入していただける補償サービスを提供しております。詳しくはO&Mサービスのページをご覧ください

(Link:O&Mのトップページへ

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